以前からの店舗型の保険会社に加えてネットで申込もできる保険も登場し、保険のタイプは年々増え続けています。
将来の不安から医療保険に当たり前のように入っている人は多いですが、医療保険不要論というのも世間では浸透してきています。
しかし、判断を間違えてしまうと、本当に必要な時にお金が支払えなくなってしまったり、無駄な保険料を払い続けてしまって損をしてしまう場合もあります。
今の自分にとって医療保険が必要なのか必要ではないのか、しっかりと見極めることが大事です。

医療保険不要の考え方


出典:写真AC

最近耳にすることの多い医療保険不要論。
医療保険で支払われる保障は公的な保障や貯金でじゅうぶん賄えるという考え方です。

日本人なら誰でも加入している健康保険のおかげで、個人が支払う医療費は3割負担、年齢によっては2割、1割の負担ですんでしまいます。
さらに、大きなケガや病気の場合は高額療養費制度という制度が適用になるため、1ヶ月の医療費の支払いが高額になった場合は、収入に合わせて支払いの上限を超えた分を国が負担してくれることになります。
一般的な所得の会社員であれば、高額療養費制度を使えば1ヶ月の間に何日間入院したとしても、支払う医療費は8万円前後に抑えることができます。
その分は貯蓄でまかなうことができるならば、毎月高い保険料を支払う必要はないというわけです。

さらに、せっかく入っている保険も有効に使えないケースが多い事も不要論につながっています。
かつては、手術の際には何日間か入院することが当たり前でしたが、医学の進歩や医療費の負担を抑えるため、日帰り手術が増え、入院日数は少なくなる傾向にあります。
もともと、入院◯日から給付金支給という仕組みをとっていることの多い従来型の医療保険では、該当しないケースも増えてきているのです。

とはいえ、入院が長引いた場合には貯金が底をついてしまうケースもありますし、個室を希望した場合の差額ベット代や先進医療費は高額療養費制度では対応していないため、医療保険がすべての人にとって不要ということはありえません。
とはいえ万が一の保障を重要視するあまり、生活を圧迫するような保険料を支払い続けるのもまた本末転倒でしょう。

一般論ではなく、自分にとって医療保険は必要なのか、不要なのかを見極めることが大切なのです。
その判断基準は自分がいまライフステージのどの位置にいるのかによって大きく変わってきます。

就職したばかりの世代に保険は必要?不要?


出典:ぱくたそ

医療保険は入るのが早ければ早いほど毎月の支払う額は少なくて済みます。
しかし、その先ずっと保険料を支払うことを考えると、トータルの支払い総額は増えることになります。
検討している保険会社に保険料を今後20年以上支払ったときの総額を出してみると、その額の多さが実感できると思います。
保険には入らずにその分貯金をするという選択肢も頭に置いたうえで今後のライフプランを考えてみてはどうでしょう。

貯金がまったくなく、3割負担や高額療養費の自己負担分の支払いが不安な場合は保険に入る事も検討したほうがよいですが、毎月の保険料の支払いのために生活が圧迫してしまっては本末転倒です。
ある程度貯金が貯まるまでの期間は保険に入り、貯金額が増えてきたら解約してしまうのも手です。
また、近くに頼れる家族がいる場合は、普段の生活費を援助してもらうことになるくらいなら、万が一の時は助けてもらうようお願いして、生活費は自分でやりくりしたり、実家の場合はその分の生活費を家に入れたほうが家族も喜ぶかもしれません。

共働き夫婦に保険は必要?不要?


出典:ぱくたそ

共働き夫婦の場合は、どちらか1人が入院中だったとしても、もう一人の生活費が本人の給与で賄えるのであれば、入院中の費用の8万円を貯金から出すことさえできれば医療保険は必要ないかもしれません。
長期入院や先進医療が必要になるリスクまで考慮してしまうと保険に入ったほうが安心ですが、保険に入らないことで毎月の保険料による支出分を将来の蓄えとして貯金出来るメリットも大きいです。
万が一のリスクをとるか、保険料分のプラスをとるかは夫婦で相談すると良いでしょう。

夫の収入の割合のほうが多いケースなど、夫が働けなくなった場合のリスクにのみ対応しておきたい場合は、夫のみ保険に入り妻の分は入らない、というようなどちらかだけの加入も検討してみましょう。

ファミリー世帯に保険は必要?不要?


出典:flickr

小さい子どもがいる場合、父親や母親がもしケガや病気になったとしても、残りの家族が生活を続けられるように備えておかなければなりません。
ケガや入院の費用(一般的な収入で1ヶ月8万円程度)に加えて、収入がない間の生活費も必要です。
有給休暇の日数があれば有給扱いにして給与を受け取ることができますが、日数が足りない場合は求職扱いになってしまいます。
ただし、その場合でも健康保険や組合などで疾病手当金として給与の2/3程度を給付してもらえる事が多いので、確認してみると良いでしょう。

最大で8万円の入院費用に加え、普段より1/3収入が減る可能性があること、さらに母親など家事を行っている人が入院になった場合は外食などの出費も増えることを踏まえて、それでも貯蓄でまかなえる場合は、保険に入らないことも検討してもよいでしょう。
ただし、入院が続き、決められた休職期間を超えてしまった場合は、2/3の手当金ももらえなくなるため(代わりに退職金で一時的に貯金は増えるかもしれませんが)、その後の生活も考慮しておくとさらに安心です。

 

高齢者に保険は必要?不要?


出典:flickr

現役並みの収入(年収370万円以上)がある人は別として、高齢者の医療負担は、70歳以上で2割、75歳以上で1割の負担となっています。
また、高額療養費の負担も現役世代よりも安い4万円程度となっています。
外来の高額療養費だけでも、月1万円程度が負担上限になっているので、それよりも高い医療保険を毎月支払っている場合は、今すぐ見直したほうがよいでしょう。

ただし、年齢的には医療費が一番かかる年代です。
いざ何かあった時に保険に入り直そうと思っても年齢や健康状態によっては加入できなかったり、支払額が割高になってしまう可能性もあります。
入院するなら個室が良い、最新の医療を受けたい、などの希望がある人は、解約する前にしっかりと自分の病気に対する考え方をふまえて、公的保障と医療保険の保障内容を比較することが重要です。

まとめ

病気・ケガの間の家族全体の収入 − 公的保障を使って支払う医療費上限 − 病気・ケガの間の家族の生活費

を計算して、マイナスになった分を貯金で補えるならば、保険に入らないという選択肢も考える価値は十分あるでしょう。
ただし、その場合受けられる医療の待遇は必要最低限のものであり、入院時の個室や先進医療治療を望む場合は医療費上限を超えるため、保険によるサポートなしでは厳しいということも覚えておきましょう。

本当に保険に入る必要のない人というのは、貯金が十分にあり、保険に頼らなくても万が一の時は自分の蓄えで対応出来る人です。

今は貯金があまりないので保険料を節約したい、という人こそ実は保険が必要。
しかし、保険料を払っているがために貯金ができないというジレンマも発生します。
入ろうと思っている保険に入らなかった場合、1年後に貯まっているお金、2年後に貯まっているお金を計算し、病気のリスクの低い若いうちにできるだけ貯金を増やしておくのも一つの方法です。
病気やケガの場合どこかからお金を借りなければならなくなるリスクを考えて保険は必要なお金と割り切るか、毎月支払い続ける保険料を無駄と思うかは、しっかりと自分の中で答を出しておいたほうがよいでしょう。

貯金はある程度あるけれど、子どもの進学や老後の生活費など、将来使いたい用途が決まっている場合は、一番悩みどころです。
自分の稼ぎがなくなった時に、子どもや配偶者などが生活できなくなるというリスクは一番に考えなければなりません。
その点が大丈夫と思えるならば、将来のための貯金を保険料で少なくしてしまうよりも、万が一の時は貯金からまかなう覚悟で保険料の分も貯金に回すのもありだと思います。

今の自分にとってベストな選択がなんなのか迷った時はプロのアドバイスを聞いてみるのもおすすめです。
アドバイスをもらう時は、保険会社専属のプランナーではなく、中立な立場のアドバイザーがおすすめ。
Keen Linkersは保険会社にも代理店にも属していないため、一人一人のライフプランに沿って保険についての相談を聞いてもらえます。
保険にかかわらず、将来の安心に備えて総合的なライフプランコンサルティングを行ってもらえるので、どの年代の人にもおすすめです。